ピアクグループのチャ・ガウォン会長が率いる芸能事務所、ビッグプラネットメイドエンターテインメント所属アーティストの契約解消の動きが相次いでいると報じられ、波紋が広がっている。今回はグループVIVIZ（ビビジ）までが専属契約の終了を公式化したという。
8日、VIVIZ側の法定代理人はコメントを発表し、「清算金の支払い義務違反とマネジメント支援の不足、これに伴う信頼関係の毀損を理由に契約解除を通知した」とし、「専属契約は2026年3月4日付で効力を失った」と明らかにした。
特に所属事務所が昨年11月ごろ、期限を過ぎて最後の清算金を支払って以降、現在まで追加の清算が行われていない点を強調した。また、新アルバムの発売が一方的に中止となり、国内外のファンミーティングも実施できなかったうえ、一部の現場費用をマネージャー個人が負担せざるを得なかったとの主張も示された。
VIVIZは契約解除後もファンとの約束を守るため、先月末までに予定されていたスケジュールをすべて消化したと伝えられている。法定代理人は「芸能活動の義務がない状況でも最後まで日程を終えたのは、ファンに対する責任感によるものだ」と説明した。
こうした状況は特定アーティストに限られないという。最近、ビッグプラネットメイドエンターテインメントと親会社のワンハンドレッドレーベルを巡り、アーティストの離脱が相次いでいる。先立って、SHINeeのテミンが約1年10カ月で事務所を離れ、THE BOYZ（ザ・ボーイズ）の一部メンバーも契約解除を通知したと報じられている。
また、イ・スンギ、イ・ムジン、ビオらも清算問題や契約違反を理由に対立を抱える、もしくは契約解除の手続きを進めたと伝えられている。
所属事務所側は「アーティストの正常な活動のため最善を尽くしており、経営正常化に向け努力している」という立場を維持しているものの、相次ぐ論争で信頼度に打撃を受けている状況だとされる。
さらにチャ・ガウォン会長を巡る司法リスクも重なった。MBNによると、チャ会長は芸能人の知的財産権を活用した事業を提案して前金を受け取ったにもかかわらず、事業を適切に進めなかった疑いで捜査を受けているという。被害規模は約300億ウォンに達すると伝えられている。
アーティストの相次ぐ契約終了と経営を巡る論争、そして司法リスクが複合的に絡み、ビッグプラネットメイドエンターテインメントを取り巻く危機は当面続く見通しだ。