ハイブ傘下レーベルADORと、グループNewJeansの前メンバーであるダニエル側が、330億ウォン台の損害賠償訴訟の第2回弁論期日で再び対立したと報じられた。
11日、ソウル中央地裁 民事合議31部は、ADORがダニエルとその家族、ミン・ヒジン前ADOR代表らを相手取り提起した違約金および損害賠償請求訴訟の第2回弁論期日を開いた。ADORは当初431億ウォン規模で提訴したが、その後請求額を330億9000万ウォンに調整した。
この日、ADOR側はミン・ヒジンがNewJeansの専属契約の破棄を促したと主張した。とりわけ2024年10月のやり取りを根拠に「ミン・ヒジンがNewJeansの保護者に、違約金や損害賠償など金銭的不利益を回避できるよう設計すると述べた」とし、「社内取締役としての忠実義務および善管注意義務に違反した」と強調した。さらに、ダニエルの家族がミン・ヒジンとメンバー、保護者の間で調整役を担ったとして、損害賠償責任を問う姿勢も示した。
これに対しダニエル側は強く反論した。ダニエル側は「NewJeansのメンバーは、ADORがアーティスト保護義務を尽くさなかったため専属契約が解除されたと信じていた」とし、「契約解除後に活動を計画したのは当然だ」との立場を示した。
とりわけ、ADORが「ダニエルは自由に芸能活動をしてもよい」と明らかにした点にも異議を唱えた。ダニエル側は「天文学的規模の訴訟を抱えるアーティストを、どの企画会社が迎え入れるのか」とし、「実質的に活動を妨げる意図だ」と批判した。
訴訟の長期化や和解の可能性をめぐっても、両者の見解は食い違った。ADOR側は「和解の可能性がまったくないとは見ていない」とした一方で、ダニエル側は「巨額の違約金訴訟を提起した状況で、和解という言葉は初めて聞いた」と応酬した。
今回の訴訟は昨年12月、ADORがダニエルとこれ以上ともにできないとして専属契約の解除を通告し、違約金および損害賠償の請求に踏み切ったことで本格化したとされる。