芸能事務所ADORが、グループ・ニュージーンズ出身のダニエルとその家族、そして前代表のミン・ヒジンを相手取って提起した約430億ウォン規模の損害賠償訴訟が、本格的に始まったと報じられた。
26日午前、ソウル中央地方法院民事合議31部は同訴訟の初回弁論準備期日を開き、双方の立場を確認した。この日の手続きは約30分間進行し、訴訟の進め方やスピードをめぐって双方の意見が鋭く対立したとされる。
ダニエル側は「アイドルの特性上、活動時期が重要なため、訴訟が長期化すれば被害は避けられない」として迅速な審理を求めた。また「専属契約と直接関係のない家族やミン前代表まで被告に含めた点も問題だ」と主張した。これに対しADOR側は「今回の訴訟は損害賠償および違約金に関する事案であり、芸能活動に直結するものではない」との立場を示した。
この訴訟は、ADORが昨年12月にダニエルとの専属契約の解除を通告したことをきっかけに発したとされる。当時、ADORは紛争の責任がダニエル側とミン前代表にあるとみて法的対応を予告しており、請求額は約431億ウォンに達すると伝えられている。
先立ってニュージーンズのメンバーは2024年11月、専属契約違反を理由に契約解除を主張したが、裁判所は契約が有効だと判断し、ADORの主張を認めた。その後、一部メンバーは復帰を確定したものの、ダニエルは契約解除の通告を受け、別の対立局面に入ったとみられる。
和解の可能性についても、双方の見解は分かれた。ADORは「調停や和解の余地は開かれている」と明かした一方で、ダニエル側は「和解の話は初めて聞く」として線を引いた。
なお、次回の弁論期日は5月14日の予定だ。