所属事務所ADORとグループ・ニュージーンズの元メンバーであるダニエルのあいだで係争が長引くなか、双方の対立が続いていると報じられた。
14日、ソウル中央地裁民事合議31部（南仁洙部長判事）は、ダニエルとその家族、そしてADOR前代表のミン・ヒジンを相手取り、ADORが提起した総額431億ウォン規模の損害賠償請求訴訟について、初めての弁論を開いた。
報道によると、ADORは昨年12月、ダニエルとその家族がニュージーンズの専属契約に関する問題を引き起こしたと主張し、専属契約の解除を通告するとともに、431億ウォン規模の損害賠償訴訟を提起していた。これに対しダニエル側は、ADORが被告の範囲を意図的に拡大し、訴訟を遅延させようとしていると反論している。
ダニエル側は「この訴訟が始まってから4カ月が経過した時点で、原告側の代理人が全員辞任し、新たに選任されるという状況が続いている」とし、「当初からニュージーンズのメンバーの中でダニエルのみを標的にして巨額の違約金や専属契約の解除を問題視し、他のメンバーに対しても報復的な警告を行うのは不当だ」と主張した。
これに対しADOR側は、「争点が複雑で検討時間が必要なだけで、遅延の意図はない。立証計画をまだ提出できていない点についてはお詫びする。現実的な事情を考慮しており、事件を遅らせる意図はまったくない」との立場を示した。
しかしダニエル側は、「原告は事件内容を最もよく把握している既存の訴訟代理人を全員辞任させ、新しい弁護団を選任するなど、あたかも審理を最初からやり直そうとしているように見える」とし、「原告側がいまだに立証計画を提出していないのは、事実上、立証を放棄したとみるべきで、訴えは却下されるべきだ」と強調した。さらに「被告らの生活を疲弊させる悪意ある行為は容認されるべきではない」として、裁判所を軽視するような態度として受け入れられてはならないと訴えた。
先立ってADORは、既存のキム＆チャンの弁護団が辞任したのち、リハン法律事務所所属の弁護士4人を新たに選任し、期日変更申請書を提出していたと伝えられている。