俳優イ・イギョンが1人企画会社の運営過程で税務当局から追徴の通知を受けたとされ、再び物議の中心に立っている。昨年の私生活をめぐる一件に続き、今回は税務問題まで浮上し、世論の視線が一段と厳しくなっているとみられる。
最近、イ・イギョンの所属事務所サンヨンENTは公式コメントを通じて「この度はご心配をおかけして申し訳ない」と述べたうえで、持ち上がった疑惑について「故意の脱税や所得の申告漏れではない」と線引きした。所属事務所は「イ・イギョンはデビュー以降、誠実に納税義務を果たしてきた。最近行われた税務調査でも関連資料を透明に提出し、調査に協力した」と説明している。
核心争点は、1人法人を運営する過程での費用計上の基準だという。サンヨンENTは「今回の追徴は、法人の売上および費用処理に関する税法解釈の相違に起因するものだ」と主張。続けて「税務当局の判断を尊重し、課された追徴金は所定の手続きに従って納付する」と説明し、「今後、同様の問題が繰り返されないよう、税務・会計の管理体制をより綿密に点検する」と付け加えた。
国税庁は、イ・イギョンが設立した1人企画会社に関連し、個人所得の一部が法人売上として処理される過程で税負担が軽減されたと判断したと伝えられている。近ごろ芸能界では、スターの1人法人をめぐる税務問題が相次いで表面化し、関心が高まっている。
今回の議論がより大きく受け止められている背景には、イ・イギョンがバラエティや番組出演を通じて築いてきた親しみやすいイメージがあるとみられる。明るく愉快なキャラクターで愛されてきただけに、騒動が起きるたびにイメージへの打撃がより直接的につながるとの見方も出ている。そこに昨年浮上した私生活をめぐる論争の余韻が完全には消えていない状況で税務問題まで重なり、負担は一層大きくなったようだ。
もっとも、今回の事案が故意性の認められた脱税として確定したわけではない。所属事務所も一貫して「故意の脱漏はなかった」との立場を示している。ただし、法的判断とは別に、スターには高いレベルの信頼と説明責任が求められるだけに、世論が容易に好転しない様子もうかがえる。
イ・イギョンに残された課題は、釈明そのものよりも、その後の姿勢と行動だ。繰り返される論争のなかで、どのように信頼を回復していくのか、そして再び大衆の前にどのような姿で立つのかが、今後の活動の重要な分岐点になりそうだ。