コメディアンのチャン・ドンミンによる2030の就職をめぐる発言が、後からオンラインで拡散し論争を呼んでいる。そのなかでチャン・ドンミンが運営する会社の採用方式まで再び取り上げられ、波紋が広がっている。
問題の発言は今月1日に公開された動画配信プラットフォームWavveのバラエティ事実に賭けるで出た。チャン・ドンミンは「就職と結婚の代わりに日本行きを選んだ2030韓国男性たち」をテーマに語る中、「就職ができないというのは話が通らない」と断言した。続けて「求人を出しても応募者がほとんどいない。届く履歴書は大半が40〜50代だ」とし、「2030の応募者はほとんど見当たらない」と主張した。さらに「結局は働きたくないのではないか。仕事は元来きついものだ」と付け加え、若年層の就業意識を指摘した。
この発言は放送後、ショートフォーム動画などを通じて急速に拡散し、数千件のコメントが付き大きな反響を呼んだ。実際に人手不足の現場は多いと共感する声がある一方で、「応募がないなら労働条件を見直すべきだ」との批判も上がっている。
論争が広がるなか、チャン・ドンミンが代表を務めるスタートアップ、プルンハヌルの採用公告がオンラインコミュニティで共有され、別の論点が浮上した。公開された募集情報によると、同社は自動化設備関連事業を営む小規模企業で、これまでの採用は主に経験者中心で行われてきたとされる。
実際の求人プラットフォームに掲載された募集要項を見ると、経営・ビジネス・マーケティング企画は実務経験5年以上、包装自動化設備の設計は3年以上など、即戦力を求める条件が大半だ。累計の募集回数も数十回に上る一方で、新入採用の事例は確認できない点が強調され、論争に火が付いた。
これをめぐりネット上では反応が割れている。「若者には目線を下げろと言いながら、当人の会社は経験者しか採らない」との指摘が出る一方で、「スタートアップの性質上、即戦力を好むのは現実的な選択だ」との反論も少なくない。
今回の議論は、一芸能人の発言にとどまらず、若年層の就職難を取り巻く構造的な問題と企業の採用手法とのギャップを改めて浮き彫りにした、との見方もある。チャン・ドンミンの発言が現状認識なのか、それとも見誤りなのかについては評価が分かれており、当面は論争が続くとみられる。